ＲＳＡ暗号を応用した電子署名：情報セキュリティアドミニストレータ試験対策

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ＲＳＡ暗号を応用した電子署名

ＲＳＡ暗号と基本的に同じ考え方で、ある情報の発信者が本当に本人から出ているのかの検証が可能です。図５以下の例では、143と７という２つの数字を公開し、「私に対する情報は143を法として７乗して送って下さい」と言うものでした。その復元に必要な43という数字は公開しません。実はこの43という数字、143の約数（お釈迦様でも気づかない）である11と13を元に出てくる数字でした。43×７が、11-1(=10)と13-1(=12) の最小公倍数で割ると余りが１となるというのが本質的な特徴なのです。

43×７は、当然７×43と同じです。つまり、143を法としながら、ある数を７乗してさらに43乗すれば元に戻りますが、その代りに43乗してからさらに７乗しても、やはり元に戻ります。

ということは、図５以下と同じ原理で、「私から出た情報は143を法として７乗して復元して下さい」と宣言した上で、元の情報を143を法としながら43乗して送ると、元の情報が復元できるのです。しかしその43という数字を知らない人（本人以外）は、７乗すれば復元する（意味を持つ）ような情報は作れません。これがＲＳＡ暗号による電子署名の基本原理です。「143を法として７乗した結果意味のあるメッセージになったとしたら、それは私から出た情報ですよ」ということです。