ディジタル署名による不正行為防止：情報セキュリティアドミニストレータ試験対策

>・データの改ざん
>・なりすまし
>・事後否認

>改ざん, なりすまし, 事後否認

>「改ざん」と「なりすまし」はすぐ出て来たのですが、
>「事後否認」は忘れていました。

　この警察庁ホームページはよくまとまっていますので、見て知識を整理しておきましょう。
　http://www.npa.go.jp/cyber/research/h9/secrepo/1-1.htm

　暗号化と認証については、ソフトウェア開発技術者試験平成13年問3に出題されています。

>国も電子政府(http://www.e-gov.go.jp/)の本格的構築が始まりました。
>政府認証基盤が重要になって来ますね。

　IT投資に見合った基盤が確立され、国民に還元されるような運用になっていくといいと思います。

>電子メールで暗号システムを利用する場合に、デジタル署名の機能が
>必要となってきます。その中で代表的な標準について調べました。
>・S/MIME（Secure/MIME）
>・PEM（Privacy Onhances Mail）
>・MOSS（MIME Object Security Service）
>・PGP（Pretty Good Privacy）
>
>MD2/MD5のハッシュ関数とRSA暗号方式を組み合わせた方式で
>デジタル署名として利用しているようです。
>
>MD(Message Digest):メッセージ情報を凝縮する？方法。メッセージ要約関数。
>RSA：素因数分解アルゴリズムを利用した公開かぎ方式

　MD5というハッシュ関数を使用すると、
　任意のメッセージは128ビットの固定長に変換されます。
　128ビット未満のデータもハッシュ関数により128ビットに変換されますので、
　凝縮という表現は適切ではないような気がします。
　またハッシュ関数により生成されたメッセージダイジェストは出力データから入力データを
　復元できないとういう不可逆性（一方向性）を持ち、同じメッセージダイジェストを生成する
　別のメッセージを作成することも非常に困難です。

　ちなみにSHA-1というハッシュ関数を使用すると、2の64乗ビット以下の原文から
　160ビットのハッシュ値を生成します。